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スマイリーのワンポイントアドバイス
- iDeCoとは何か、知っているかな？
- IDeCo初心者でもわかる！ メリットとデメリット
- iDeCoの始め方！ これだけは知っておきたいポイント
- iDeCoをやらない方がいい人もいる？
- クリニックの看護師にiDeCoは向いている？
iDeCoとは何か、知っているかな？
iDeCo（個人型確定拠出年金）とは、自分で掛金を払い込み、自分で運用し原則60歳以降に受け取る「自分年金」です。*1
iDeCoは、2001年1月にスタートしました。資産運用の商品として、「NISA（少額投資非課税制度）」や「つみたてNISA」を聞いたことはありませんか？実はiDeCoは2014年にスタートしたNISAより、長い歴史があります。*2
2016年9月にiDeCoという愛称がつけられるまで「個人型確定拠出年金」や「日本版401K」と呼ばれていました。公的年金を補うため、個人が自助努力として老後資金を用意する制度として国が整備したのが「個人型確定拠出年金（iDeCo）」です。
iDeCo初心者でもわかる！メリットとデメリット
iDeCoは魅力的な金融商品ですが、それぞれの状況により、合う人、合わない人がいます。まずは、iDeCoのメリットとデメリットを確認しておきましょう。
iDeCoのメリット3選
iDeCoのメリットとして、次の3つの点があげられます。
- 税制優遇が手厚いので節税効果がある
- 計画的に老後資金を形成できる
- 自分で運用商品が選べる
iDeCoの運用期間中の掛金は所得控除の対象となるため、所得税や住民税の節税につながります。さらに、通常は約20％課税される金融商品の運用益もiDeCoでは非課税扱い。60歳の時、年金として受け取ると「公的年金控除」が適用され、一時金として受け取ると「退職金所得控除」が適用されます。
老後の資産形成を目的とした年金制度として、さまざまな優遇措置が用意されているのです。そのため、長期で運用ができる20代から30代に向いています。自営業者やフリーランスなど、年金制度の2階建て部分がない国民年金のみの加入者にとって、老後資金を計画的に形成できる年金制度として魅力的な制度といえるでしょう。
リスクに合わせて運用益も変わるため、自分の将来設計やライフスタイルに合わせたリスクとリターンを考えた商品選びができる点もメリットとしてあげられます。
iDeCoのデメリット3選
一方、デメリットもあります。
- 60歳まで引き出せない
- 元本割れのリスクがある
- 運用商品の選択や運用状況は自己責任
iDeCoは60歳まで引き出しができません。そのため、経済的なゆとりがないと運用できないという一面もあります。
さらに運用状況により、元本を下回る時期が発生する可能性も。運用機関や運用商品の自由度が高いため、どこの商品を選べば良いのか困惑し、手続きに負担を感じる人もいるでしょう。
なお書類などの手続きに関しては、金融機関がコールセンターを設けるなど、サポート体制を整えています。
iDeCoの始め方！これだけは知っておきたい4つのポイント
それでは、iDeCoを始める時に知っておきたいポイントをみてみましょう。
その1 加入資格と掛金の上限を調べよう
払込ができる拠出限度額は、年金の加入資格により異なります。*3
【第1号被保険者・任意加入被保険者（自営業者）の場合】
月額6.8万円（年額81.6万円）→国民年金基金または、国民年金付加保険料との合算
【第2号被保険者（会社員・公務員）の場合】
月額2.3万円（年額27.6万円）→企業年金のない会社員
月額2.0万円（年額24.0万円）→公務員・企業型確定拠出年金や確定給付企業年金に加入している会社員
【第3号被保険者（専業主夫・専業主婦）の場合】
月額2.3万円（年額27.6万円）
その2 資産運用とは何かを学んでおこう
iDeCoは加入する時点で、3〜35の運用商品から自分で運用する商品を選ばなければなりません。運用商品ごとに、仕組みや特徴、さらにリスクやリターンが異なります。
大切な老後資金の運用です。ある程度「資産運用」についての知識を学んでから始めると、より安全に運用できるでしょう。
その3 金融機関を選ぼう
iDeCoは、約160の金融機関（運用管理機関）が取り扱っていますが、加入の申し込みは1社しかできません。
運用管理機関は都市銀行や地方銀行だけでなく、信託銀行、信用金庫、信用組合、労働金庫、証券会社、生命保険会社、損害保険会社など多岐にわたります。
金融機関ごとに取り扱う運用商品や、口座管理にかかる手数料も異なります。運用期間が長いほど、運用管理機関とのお付き合いも長くなりますから、自分に最適な金融機関を選びましょう。
その4 必要な書類を整えよう
iDeCoを始めたいけれど二の足を踏んでしまうのは、「どのような書類を整えて良いのかわからない」という点ではないでしょうか？
ここでは必要な書類をご紹介します。
- 個人型年金加入申込書
- 本人確認書類の写し
- 年金手帳の基礎年金番号
- 掛金引落口座
「個人型年金加入申込書」は、iDeCoに加入する金融機関から入手します。全ての書類が整ったら、加入する金融機関に提出しましょう。
iDeCoをやらない方がいい人もいる？
iDeCoは全ての人に向いている商品ではありません。
iDeCoに加入できない人
- 未納や免除、納付猶予などで国民年金保険料を支払っていない人
- 65歳以上の人
- 企業型確定拠出年金に加入し「マッチング拠出制度」を利用している人
- 農業年金に加入している人
これらの条件に当てはまる人は、iDeCoに加入できません。
iDeCoに向かない人
- まとまったお金が必要になる可能性がある人
- 転職や離職の予定のある人
- 老後資金以外の資産形成がしたい人
- 税金の控除額の大きい人
- 税金を納めていない人
長期の運用になるため、経済的なゆとりが必要です。これから年収が下がる可能性のある人などは、加入するタイミングを考えましょう。また、60歳まで引き出せないため、マイホームの購入資金や子どもの学費の準備などには不向きです。
節税効果のあるiDeCoですが、そもそも税金を納めてない人や控除内で働くパート勤務の人には、税金の軽減メリットはありません。
クリニックの看護師にiDeCoは向いている？
さて、お悩みを相談して下さった看護師さんにiDeCoは向いているのでしょうか？答えは、その人の経済状況や将来設計で変わります。
iDeCoを使った老後資金の形成に興味があれば、まずは資産運用を勉強してみましょう。
そして自分にとって使いやすい金融機関を選び書類を整えます。ここまできたら、あとはスタートするだけです！
年収アップを目指すならスキマバイトでスキルアップ
iDeCoをスタートする時に気になるのは、毎月の定期的な出費となる掛金です。定年までの長い間には、何が起こるかわかりません。安心材料として、年収のアップが気になりますね。多くの人にとって、今と同じ職場でスピーディーな年収アップは難しいでしょう。そんな時には副業を考えてみませんか。
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参考：
*1 厚生労働省「iDeCo（個人型確定拠出年金）パンフレット」
*2 SBI証券iDeCoコラム「第3回 いつ、なぜiDeCoの制度は生まれたのか？」
